和梨を求めて

コピー用紙をコピーする以外にも使用しています

A4サイズの白いコピー用紙はコピーに使用することはもちろん、私はそれ以外にも活用しています。事務的な手紙を書くときは、文字として使用します。ただ一言だけで良い場合に、コピー用紙を小さく切って一言笺やカードのようにしてそれに書いています。料理をしていて、揚げ物をするとき最もよくペーパータオルを期限切れになってしまうので、代わりにフライや天ぷら油とり紙しています。
料理レシピをPCで検索して、作ってみたいレシピが発見されると、コピー用紙に印刷します。そのままパソコンを台所にいてみることも良いかもしれないが、キッチンなので、PCに水がかかることを恐れてしまいます。コピー用紙に印刷すると、水がかかっても破損したり、インクがにじむ程度かかりますので、それ以上の使用にも便利です。
　［ソウル　２４日　ロイター］　カーター元米大統領が今週、北朝鮮を訪問する。朝鮮半島の緊張緩和に向けた協議を行う予定だが、専門家らの話を総合すると、北朝鮮が核計画を放棄する可能性はこれまで以上に低くなっているのが現状のようだ。

　ノーベル平和賞受賞者のカーター氏は、欧州の元首脳らを率いて３日間の日程で訪朝。国連機関が要請している食糧援助についても協議する。

　専門家らは、カーター氏の訪朝が、北朝鮮からさらなる約束を引き出すことにつながると分析。ただ、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）監視要員の復帰を認めるなど、約束に沿った行動に出る誠実さがみられなければ、核問題をめぐる６カ国協議再開への道のりは険しいとの見方を示している。

　北朝鮮は２００９年、ミサイル発射に対する国連安全保障理事会の非難声明に反発して、日本をはじめ米国や韓国、中国、ロシアが参加する６カ国協議を離脱。その後、２度目の核実験を行った北朝鮮に対し、安保理は新たな制裁決議案を全会一致で採択した。

　今回のカーター氏の訪朝について、北朝鮮問題が専門のウィーン大学、リューディガー・フランク氏は、「カーター氏の訪朝に伴い、北朝鮮から何らかの提案が出てくるとみている。あとの問題は西側諸国の反応次第だろう」と述べた。

　カーター氏は１９９４年、北朝鮮の核問題をめぐって緊張関係にあった米朝の調停役として訪朝。核開発凍結などを明記した「米朝枠組み合意」の流れを作るなど外交手腕を振るってきた。

　韓国・延世大学のジョン・デラリー氏は米朝韓３カ国の政府について、「対話にはオープンな姿勢を示し、その場をしのぎたいとの思惑は垣間見える」としたが、本気で６カ国協議を再開させたいという意欲はほとんどみられないと指摘した。

　米朝対話をめぐっては、米政府が「対話のための対話はしない」との姿勢を見せる中、専門家らは米朝間で対話が行われている間は、北朝鮮が昨年の韓国・延坪島砲撃のような軍事攻撃に出る可能性は低いとみている。

　一方、韓国メディアは同国情報機関、国家情報院の元世勲院長が国会情報委員会で先週、北朝鮮の対話要求が失敗に終われば、北朝鮮によるミサイル発射や核実験は起こり得るとの見解を示したと報じている。

　＜リビア内戦に伴う変化＞

　この１カ月の動きとして、北朝鮮はベルリンなどに代表団を派遣し、米国の元当局者らと核問題や米朝関係正常化ついて協議を重ねてきた。また核問題担当の特使も、米朝対話の再開に向けた外交活動を活発化させている。

　中国や米国は、まず南北間で会談を行い、それから米朝対話や６カ国協議で解決を図るべきだと主張。しかし、その６カ国協議についてアナリストは、参加国によってそれぞれ別の議題を抱えているため、着地点を見い出すことは困難と分析している。

　さらに、核開発は北朝鮮にとって、抑止力だけではなく交渉の最後の切り札であるため、軍事目的の核開発を北朝鮮が実際に放棄するとは考えにくい。在韓米軍のウォルター・シャープ司令官も今月、「金正日総書記が政権維持のために核を手放してはならないと考えているのは明らかだ」と強調した。

　また、中東や北アフリカ各地で発生している反政府デモにより、特にかつて核開発に乗り出したリビアが内戦状態に陥ったことで、北朝鮮は核保有能力の重要性の認識を強めた。北朝鮮は先月、欧米各国によるリビアへの軍事攻撃について、２００３年にリビアが核を放棄したことで、国家が弱体化した結果だとの見方を示した。

　しかし同時に、北朝鮮政府はリビアのような独裁国家の体制変革を目指す欧米諸国の狙いを強く意識し始めており、同様の事態が自分たちに起こらないよう神経をとがらせているとみられる。

　北朝鮮の今後の動きについては、ソウルにある国民大学のアンドレイ・ランコフ教授が、「数カ月前に比べ、ミサイル実験か核実験、あるいはその両方が実施される可能性が高くなった一方で、リビアの内戦によって韓国への新たな攻撃の可能性は極めて小さくなった」と述べるなど、北アフリカで発生した政変前の時点から、専門家らの見方に変化がみられている。

（ロイター日本語ニュース　執筆：Jeremy Laurence記者、翻訳：野村宏之、編集：宮井伸明）

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